オプトイン／オプトアウトとは？メール配信時の注意点と課題

2019年08月08日 00:00

この記事に書いてあること

マーケティングや販売促進に携わる方に向けて、これだけは知っておきたい！押さえておきたい！マーケティング用語を集めました。
基礎から応用まで、多岐にわたる用語を活用例なども含めてご紹介いたします。ぜひご活用ください。

用語解説【オプトイン／オプトアウト】

「オプトイン」とは、ユーザーが、企業からの情報の受け取りや自らに関する情報の利用に関して、あらかじめ許可を与えること。反対に「オプトアウト」は、事前確認なく送られてくる広告やメールに対して、ユーザーが不要の場合のみ情報の受け取りや個人情報の利用を拒否することです。

解説

「オプトイン」と「オプトアウト」の語源は、英語の“opt in”と“opt out”。“opt”とは、動詞で“選ぶ”や“決める”という意味です。ユーザーの意思がベースとなる仕組みで、臓器提供の意思表示や、集団訴訟への不参加の申し出など、経済、医学、司法など幅広い分野で使われている言葉だったりします。マーケティングの分野では、広告メールや、インターネット上での個人情報の取得や利用などを、ユーザーの意思に基づいて行う仕組みのことを指します。

ちなみに、建物などの持ち主に事前の確認なく、すべてのストリートビューを掲載しているGoogleストリートビューは「オプトアウト」の一例です。写真の掲載をしたくない場合、拒否の意思を申し出れば削除される仕組みになっています。

オプトイン・メール／オプトアウト・メールとは

オプトイン・メールとは、事前に、広告メールを送ってもいいか、受け取る側に確認を取った上で配信するメール。入力フォームのチェックボックスなどで、メルマガや広告メールの受け取りを許諾した人にだけメールを送る方法です。この配信方法を、「オプトイン方式」と呼びます。

オプトアウト・メールは、企業が、事前にユーザーへ確認をすることなく、リスト化しているメールアドレスすべてに送るメールです。ユーザーがメールを拒否したい場合、配信停止を依頼することで、次回からの受信をストップすることができます。これが「オプトアウト方式」です。

特定電子メール法と特定商取引法によって、現在、メール配信はオプトイン方式のみと定められています。許諾なく一斉にオプトアウト・メールを送ることは、法律で禁止されているのです。

ただし、取引関係者に送信する場合や、名刺などの書面でメールアドレスを通知している場合は、同意なしに送信ができます。しかし、その中でも、送信されるメールが通信販売などの広告の場合は、特定商取引法が適用されるため、ユーザーの許諾なしに送ることはできません。

メルマガや広告メールを送る際の注意点

メールアドレス登録の際に、個人情報に関する確認事項に含めるなど何らかの方法で送付の許可を取った場合でも、メール配信の際には、以下の点に注意が必要です。

広告メールの送付時には、送信者の氏名や住所などの情報や、配信停止ができる旨とその方法も明記しなければいけません。また、苦情や問い合わせを受け付けることができる電話番号やメールアドレス、URLなども表示（リンク先での表示も可能）する必要があります。

また、個人情報の入手方法がわからないメールは、クレームやトラブルの元になります。取引先へメールマガジンなどを送る場合も、どのようにメールアドレスを入手したのか明記しましょう。

オプトアウト・メールの配信が原則的に禁止されているため、メールマーケティングを行う上では、いかにユーザーから多くの許諾（パーミッション）を得るかが成功のカギとなります。WEBサービスやECサイト登録時にメール送信の可否を確認するだけでなく、メール送信の許可を初回トライアル価格や割引の条件とするなど、パーミッションの獲得率を上げる工夫をしましょう。

メールマガジン読者獲得による効果とリーチの限界

メールマーケティングはデジタルマーケティングの中でも、もっとも古い手法のひとつですが、デジタルマーケティングの手法が多様化する昨今でも、メルマガ経由でWEBサイトを訪問した人は、SNS経由のケースよりコンテンツを共有する可能性が高く、商品購入率についてもほかのチャネルより高いという調査結果があります。メルマガ読者を多く獲得すれば、見込客獲得や売上拡大につながるというわけです。

しかし、メルマガがコンバージョン率アップや見込み客の獲得に効果を発揮する一方で、メール受信のパーミッション率は決して高くはありません。一般的に、パーミッションが得られる確率は30％程度、許諾を得て送ったメールの開封率も20％程度と言われています。（参考：https://satori.marketing/marketing-blog/mailmarketing-mailmagazine/open-rate-of-mailmagazine/）

このデータを掛け合わせると、メールでユーザーにリーチできる確率は、わずか6％程度。残りの94%のユーザーにはリーチできていないことになります。このことからも、メールマーケティングに限った施策にとどまらず、メール以外の手法と組み合わせてマーケティング戦略を立てていくことが重要だと言えるでしょう。